デスマフィンその後は？2026年現在の閉業・検査結果・返金対応を徹底解説

2023年11月、東京ビッグサイトで開催された「デザインフェスタvol.58」で販売されたマフィンをめぐり、大きな食品事故騒動が起きました。納豆のような異臭や糸を引く状態の商品が購入者から報告され、販売した焼き菓子店「Honey×Honey xoxo（ハニーハニーキス）」は、厚生労働省の食品自主回収制度で最も危険度が高いCLASS Iに分類されるリコールの対象となりました。「デスマフィン」という呼び名が広がったのも、この騒動がきっかけです。

それから約3年が経過した2026年11月現在、店舗はどうなったのでしょうか。目黒区保健所の検査では何が判明し、なぜ行政処分は見送られたのか。また、購入者への返金や店主の現在について、新たな公表情報はあるのでしょうか。これまでの公式発表と報道を時系列で整理すると、騒動の結末と、現在も明らかになっていない部分が見えてきます。

【事件の概要】デザインフェスタvol.58で何が起きた？約3,000個のマフィンが回収対象に

騒動の中心となったのは、東京都目黒区に拠点を置いていた焼き菓子店「Honey×Honey xoxo」です。ハニーハニーキスとも呼ばれる同店は、2023年11月11日・12日に東京ビッグサイトで開催されたアートイベント「デザインフェスタvol.58」に出店していました。

同店が販売したのは、栗マフィンやスイートポテトマフィン、焼きりんごマフィン、チョコチップマフィンなどを含む9種類。販売数量は合計3,008個と報じられています。

問題が表面化したのはイベント終了後です。購入者から、マフィンの異臭や糸を引く状態についてSNS上で報告が相次ぎました。納豆のような臭いがする、食べようとした商品が通常とは異なる状態だったという内容が拡散し、腹痛や嘔吐、下痢などの体調不良を訴える人も現れました。

ここで重要なのは、購入者からの健康被害の申告と、医学的・行政的に食中毒が確定したことは別だという点です。当時は原因調査が進行中であり、SNSで広がった情報だけでは、すべての商品の状態や体調不良との因果関係を判断できませんでした。

11月14日、販売店は保健所に問題を報告し、商品の自主回収と購入者への返金対応を案内。目黒区保健所も立ち入り検査などを通じて原因調査を進めました。

その後、対象商品は厚生労働省の食品自主回収情報に登録され、CLASS Iに分類されました。この分類が大きな注目を集め、「デスマフィン」という呼称がネット上で広がっていきました。

なお、3,008個という数字は回収対象となった商品の販売数量であり、3,008個すべてに同じ異常が確認されたという意味ではありません。

デスマフィン騒動の経緯を理解するには、商品回収、店舗の閉業、行政調査という3つの動きを分けて見る必要があります。

特に注目したいのは、2023年11月20日の回収受付終了、翌21日の閉業発表、そして12月19日の調査結果公表です。この3つが、騒動の大きな転換点となりました。

この経緯は、Honey×Honey xoxoの公式対応ページ、弁護士ドットコムニュース、J-CASTニュース、ねとらぼなどの当時の報道で確認できます。

特に自主回収の数字は注目に値します。販売対象となった3,008個に対し、実際に回収されたのは851個でした。単純計算では約28.3％です。ただし、回収されなかった商品がすべて消費された、あるいは購入者の手元に残っていたと判断することはできません。

また、店舗の閉業発表は行政処分の決定よりも約1か月早いタイミングでした。つまり、店が営業を終了したことと、保健所による調査が終了したことは、別々の出来事だったのです。

【目黒区保健所の検査結果】食中毒菌・ウイルスが検出されなかった理由とは？

デスマフィン騒動で最も誤解されやすいのが、目黒区保健所による検査結果です。

2023年12月19日、Honey×Honey xoxoは公式対応ページで、保健所から受けた調査結果について公表しました。

検査対象となったのは、店舗の食品従事者、食中毒患者の疑いがある購入者7人の検体、そして購入者から提供されたマフィン15検体です。

これらの検体から食中毒菌およびウイルスは検出されませんでした。

店舗側の発表によると、7人の中に入院した人や重症者はいなかったとのことです。

「食中毒と断定できないとの調査結果」

出典：Honey×Honey xoxo「ご報告（保健所の調査結果について）」2023年12月19日

この発表によって、食中毒が医学的・行政的に確定したわけではないことが明確になりました。しかし、検査で菌が見つからなかったからといって、購入者が訴えた異臭や体調不良まで存在しなかったことにはなりません。

検査で菌が検出されなければ、腐敗も否定されるのか

ここには食品衛生上の重要な違いがあります。

食品の腐敗とは、食品中の微生物が増殖し、異臭や変色、粘りなどの品質変化が起きた状態を指します。一方、食中毒は、病原性を持つ微生物やその産生物質などによって健康被害が起きることです。

腐敗に関係する微生物と、食中毒を引き起こす病原体は必ずしも同じではありません。そのため、腐敗が疑われる食品から特定の食中毒菌が検出されないことはあり得ます。

J-CASTニュースが2023年12月20日に掲載した専門家の解説でも、腐敗した食品を食べたことによる心理的な反応、細菌が産生した成分による影響、検査対象以外の商品に病原菌が存在した可能性など、複数の考え方が紹介されました。

ただし、これらは専門家が説明した可能性であり、今回の体調不良の原因として確定したものではありません。

マフィンの製造日数や保存方法にも注目が集まった

当時、マフィンの製造・保存方法についても大きな議論が起きました。

弁護士ドットコムニュースが目黒区保健所への取材をもとに報じた内容によると、店はデザフェス開催の5日前からマフィンの製造を始め、常温で保存していたとされています。

一方、騒動当時の店舗側のSNS説明について、J-CASTニュースは、空調を使用して18度以下を保っていたとの主張や、1人で製造するため5日間にわたって製造を続けていたとの説明を報じています。

これらの情報から、製造量、製造期間、保存環境、衛生管理が問題の背景として注目されたことが分かります。ただし、どの工程の何が直接的な原因になったのかについて、確定した調査結果は公表されていません。

店舗側も2023年11月21日の案内で、食品衛生に対する知識や理解、対策が不十分だったと反省を示す一方、事故の正確な原因は調査中としていました。

【行政処分見送りの理由】CLASS Iなのに処分されなかったのはなぜ？

多くの人が疑問に感じたのが、厚生労働省のリコール情報でCLASS Iに分類された商品であるにもかかわらず、店舗に行政処分が行われなかったことです。

この疑問を解くには、食品の自主回収におけるリスク分類と、食品衛生法に基づく行政処分を区別する必要があります。

CLASS Iは健康被害のリスクを示す分類

厚生労働省の食品自主回収制度では、事業者が自主回収を届け出た食品について、健康被害発生の可能性などを考慮してクラス分類を行います。

CLASS Iは、喫食によって重篤な健康被害や死亡につながる可能性が高い場合に分類される、最も危険度の高い区分です。

CLASS IIは重篤な健康被害の可能性が低い場合、CLASS IIIは健康被害の可能性がほとんどない場合が基本的な分類の考え方です。

つまり、CLASS Iに指定されたという事実は、回収対象食品について高い健康リスクを想定した対応が必要だったことを意味します。

CLASS Iへの分類は、すべての商品から食中毒菌が検出されたことや、食中毒が医学的に確定したことを意味するものではありません。

行政処分を見送った直接的な理由

2023年12月19日、目黒区保健所が行政処分を見送ったことが報じられました。

弁護士ドットコムニュースの取材に対し、保健所は調査の結果、食中毒の原因となる菌が見当たらず、食中毒と断定できなかったと説明しています。

行政処分を行うには、食品衛生法に基づく処分の根拠が必要です。今回の場合、検査結果から食中毒の原因となる病原体や、商品と健康被害の因果関係を確定できず、営業停止などの処分を行う根拠が得られなかったというのが報道された理由です。

一方、食品衛生法第6条では、腐敗・変敗した食品の販売などが禁止されています。しかし、目黒区保健所の担当者は、腐敗について具体的な数値などの定義がなく、何をもって腐敗と判断するのか難しいと説明しています。

弁護士ドットコムニュースによると、腐敗を理由とする同様の行政処分は、東京都内では1978年のいなりずしによる食中毒事例以降、45年間実施されていなかったとされています。

したがって、今回の行政処分見送りは、商品や製造工程に問題がなかったという認定ではありません。あくまで、当時の調査結果と法令上の判断に照らして、行政処分を行う根拠が得られなかったということです。

【2026年現在】Honey×Honey xoxoの店舗と店主はどうなった？

デスマフィン騒動のその後を調べる人が特に気にしているのが、販売店の現在と店主の活動状況です。

2026年11月現在、確認できる重要な公表情報は、2023年11月21日の閉業発表と同年12月19日の調査結果に関する発表です。

店舗は2023年11月に閉業を発表

Honey×Honey xoxoは、2023年11月21日に公開した「お詫びとご案内」で、事故発生以来、店舗を閉業していると説明しました。

「営業再開の予定はございません」

出典：Honey×Honey xoxo「お詫びとご案内」2023年11月21日

この発表は、単なる一時休業ではなく、営業再開の予定がないことを明らかにしたものです。

そのため、2026年現在も同店が通常営業している、あるいは元の店舗名で営業再開したという情報を裏付ける公表資料は確認できません。

また、同店は当時、第三者が無関係のホームページを公開し、あたかも営業中であるかのように表示しているとして注意を呼びかけていました。店舗を名乗るサイトや商品販売情報を見つけても、それだけで公式情報と判断しないことが大切です。

店主の現在は公表されている？

店舗の公式対応ページには、店主名義で謝罪や調査結果の報告が掲載されています。一方、騒動後の生活状況や現在の職業、転居先、別事業の開始などについては、本人による確認可能な公表情報が見当たりません。

当時、店舗のXやInstagramのアカウントが削除されたことは報道されています。しかし、SNSアカウントの削除だけで、店主が逃亡した、海外へ移住した、別の仕事に就いたなどと判断することはできません。

また、ネット上では店主の現在についてさまざまな情報が掲載されていますが、本人の公式発表や信頼できる報道による裏付けがない内容は、事実として扱えません。

2026年時点で確認できるのは、店舗が閉業を発表したことと、店主の現在の活動について新たな公表情報が限られていることです。プライベートな生活については、詳細が明らかになっていません。

【返金対応のその後】購入証明は必要？現在も返金を受けられる？

購入者にとって、もう一つ重要なのが返金対応です。

Honey×Honey xoxoは2023年11月21日の公式案内で、対象商品を購入した人に対して購入代金を返金すると説明しました。ただし、返金対象は購入の事実を証憑などで確認できる人に限定するとしています。

返金を受けるために求められたもの

店舗側の発表では、警察からの指導に基づき、対象商品を購入したことを確認できる証拠が必要とされました。

一般的な購入証明として考えられるものには、次のような資料があります。

• 購入時のレシートや領収書
• クレジットカードなどの決済記録
• 購入日時や金額が確認できる取引資料
• 購入した事実を裏付けるその他の証憑

ただし、これらは購入証明の一般的な例であり、当時の店舗がすべての資料を一律に受け付けると公表したわけではありません。

回収受付は終了していた

厚生労働省の公開回収情報や当時の報道によると、自主回収の受付は2023年11月20日に終了しています。商品3,008個のうち851個が回収されたと報じられました。

翌21日の店舗側の案内では、対象商品を手元に持っている購入者に廃棄を求め、廃棄後に事故対策室へ連絡するよう案内していました。

また、健康被害があった人のうち、まだ保健所に連絡していない人には、居住地を管轄する保健所への連絡を求めていました。

2026年現在、返金は完了している？

ここは慎重に見る必要があります。

店舗側が返金を実施する方針を示したことは公式資料で確認できます。しかし、返金対象者全員への支払いが完了したことや、未返金者がいないことを示す最終報告は確認できません。

したがって、「返金は全員に完了した」とも「返金は一切行われなかった」とも断定できない状況です。

2026年現在、当時の返金案内がそのまま有効なのか、事故対策室の窓口が現在も対応しているのかについても、新たな公式告知による確認はできていません。

購入者にとっては、返金方針が公表されたことと、実際に自分の返金手続きが完了したことを分けて考える必要があります。

【誤解を整理】デスマフィン騒動で現在も混同されやすい5つのポイント

時間が経過したことで、当時のニュースと後年のネット情報が混ざり、事実関係が分かりにくくなっています。特に次の5点は区別して理解しておきたいところです。

1．CLASS Iだから食中毒が確定したわけではない

CLASS Iはリコール制度における健康リスクの分類です。今回のマフィンから食中毒菌が検出されたという意味ではありません。実際の検査では、対象となった検体から食中毒菌・ウイルスは検出されませんでした。

2．行政処分がなかったから問題がなかったわけではない

行政処分の見送りは、調査結果から法的な処分の根拠を得られなかったことによるものです。店舗側自身も食品衛生に関する知識や対策が不十分だったと反省を表明しています。

3．3,008個すべてが腐敗していたと確定したわけではない

3,008個は回収対象となった販売数量です。すべての商品に異臭や糸引きが確認されたという検査結果は公表されていません。

4．店主の逃亡や転職が確認されたわけではない

店舗のSNS削除や閉業は報道されていますが、店主の現在の居住地、職業、生活状況について、裏付けのある新しい発表は確認できません。

5．返金方針の発表と全件返金完了は別

購入証明を条件とする返金案内は公表されましたが、全購入者への返金が完了したことを示す最終資料は確認できません。ネット上の断定的な情報だけで返金状況を判断することはできません。

これらの違いを押さえると、デスマフィン騒動は単純な「食中毒が確定した事件」でも「菌が検出されなかったから問題がなかった出来事」でもないことが分かります。

食品事故の調査では、検査結果、食品の製造・保存状況、購入者の健康状態、行政処分の法的要件などをそれぞれ検討する必要があります。

【プロの結論】デスマフィン騒動が食品販売者と消費者に残した教訓

今回の騒動で特に考えさせられるのは、小規模な食品販売においても、製造能力と衛生管理能力の両方が求められるという点です。

デザインフェスタのような大型イベントでは、普段の店舗営業とは異なり、短期間で大量の商品を準備する必要があります。今回のように約3,000個を販売する場合、製造スケジュール、保管設備、温度管理、運搬、販売時の衛生管理など、複数の工程を一貫して管理しなければなりません。

特に焼き菓子は、種類や使用材料、製造方法によって保存条件が異なります。焼き菓子だから常温で長期間保管できると一律に判断することはできません。

また、無添加や手作りという特徴は、それだけで食品の安全性を保証するものではありません。原材料の選定と同じくらい、製造日、保存温度、消費期限、衛生設備、作業工程の管理が重要です。

消費者側にも、異臭や異常な粘り、変色など、通常とは違う状態の食品を食べないという基本的な判断が大切です。購入した食品に問題があった場合は、商品や包装、購入記録などを可能な範囲で保管し、販売者や保健所に速やかに相談することが大切です。

そして、事業者にとっては事故発生後の情報発信も重要な責任の一つです。自主回収の対象、廃棄方法、返金条件、問い合わせ先、調査の進捗などを、購入者が理解できる形で継続的に伝える必要があります。

デスマフィン騒動は、製造段階の衛生管理だけでなく、事故発生後の消費者対応や情報公開のあり方まで問われた出来事でした。

【デスマフィンその後】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：デスマフィンを販売したHoney×Honey xoxoは2026年現在も営業していますか？
A1：2023年11月21日に閉業を発表しており、営業再開の予定はないと公表しています。2026年11月現在、営業再開を裏付ける公式発表は確認できません。

Q2：デスマフィンから食中毒菌は検出されましたか？
A2：目黒区保健所の調査では、食品従事者、体調不良を訴えた7人の検体、マフィン15検体から食中毒菌・ウイルスは検出されませんでした。そのため、食中毒とは断定されませんでした。

Q3：なぜCLASS Iなのに行政処分されなかったのですか？
A3：CLASS Iは自主回収における健康リスクの分類であり、行政処分の決定とは別の制度です。今回の調査では食中毒の原因となる菌が検出されず、食中毒との因果関係も断定できなかったため、行政処分は見送られました。

Q4：マフィンは何個販売され、何個回収されましたか？
A4：デザフェスvol.58で販売された9種類のマフィンは合計3,008個と報じられています。このうち851個が回収され、受付は2023年11月20日に終了しました。

Q5：購入者への返金は完了していますか？
A5：店舗は購入証明などで購入を確認できた人を対象に返金する方針を公表しました。ただし、2026年現在、全購入者への返金完了を示す公式資料は確認できません。

Q6：デスマフィンの店主は現在何をしていますか？
A6：店主の現在の職業や生活状況について、本人による新たな公式発表や確かな報道は確認できません。転職、転居、海外移住などのネット上の情報も、裏付けがないものは事実として判断できません。

Q7：デスマフィンの原因は結局判明したのでしょうか？
A7：2023年12月の店舗側の発表では、事故の正確な原因は判明していないと説明されていました。製造期間や保存方法、衛生管理などが問題として取り上げられましたが、特定の工程や微生物を原因とする確定的な調査結果は公表されていません。

デスマフィン騒動は、2023年11月のデザインフェスタvol.58で販売された約3,000個のマフィンをめぐって発生しました。異臭や糸引きの報告を受けて自主回収が行われ、販売店のHoney×Honey xoxoは同月21日に閉業を発表しました。

その後、目黒区保健所の調査では、食品従事者、購入者7人、マフィン15検体から食中毒菌・ウイルスが検出されず、食中毒とは断定できないとの結果になりました。これを受けて行政処分は見送られています。

2026年現在も、店舗については営業再開の予定がないという当時の公式発表が確認でき、店主の現在や返金対応の最終的な完了状況については、新たな確かな公表情報が限られています。

この騒動から読み取れるのは、食品の安全性は商品の見た目や販売者の説明だけでは判断できないということです。製造・保存・衛生管理の徹底に加え、事故が起きた際の迅速な回収と透明性のある情報公開が、食品を販売する事業者に求められます。

「デスマフィンその後」を調べる際には、食中毒の確定、CLASS Iの意味、行政処分の有無、店舗の閉業、返金対応を混同しないことが大切です。2023年の公式発表と報道を基準に整理すれば、2026年現在の状況と、まだ明らかになっていない点を正しく理解できます。

主な確認資料

- 厚生労働省「食品等の自主回収（リコール）報告制度」
- Honey×Honey xoxo「お詫びとご案内」「ご報告（保健所の調査結果について）」
- 弁護士ドットコムニュース（2023年11月21日・12月19日）
- J-CASTニュース（2023年11月14日・12月20日）
- ねとらぼ（2023年11月22日）

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