夏のオリンピック開催地一覧【2026年最新】歴代23都市と2036年の決定時期を徹底解説

夏のオリンピック開催地は、1896年のギリシャ・アテネ大会から2024年のフランス・パリ大会まで、長い歴史の中で世界各地に広がってきました。国際オリンピック委員会（IOC）の2026年公表資料によると、夏季オリンピックはこれまで23都市・19カ国で開催されています。次回の2028年大会はアメリカのロサンゼルス、2032年大会はオーストラリアのブリスベンに決定しています。

さらに注目されるのが、2036年夏季オリンピックの開催地選びです。2026年10月、IOCはドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国が開催に関心を示していると公表しました。開催地の選定は2027年から段階的に進み、2029年半ばに決定する予定です。歴代開催地から今後の選定スケジュールまで、2026年11月5日時点の最新情報を整理します。

【2026年最新】夏のオリンピック開催地は2028年ロサンゼルス・2032年ブリスベンに決定

2026年現在、次の2大会の開催地と日程は正式に決まっています。2024年のパリ大会が終了し、オリンピックの舞台は再び北米、そしてオセアニアへと移ります。

2028年：アメリカ・ロサンゼルス大会

開催期間は2028年7月14日から7月30日まで。IOCの公式発表で日程が確定しています。

ロサンゼルスでの夏季オリンピック開催は、1932年、1984年に続いて3回目です。アメリカを代表する大都市であり、映画・エンターテインメント産業の中心地としても知られるロサンゼルスは、既存のスポーツ施設や地域の競技環境を活用した大会運営を目指しています。

ロサンゼルス2028は、第34回オリンピック競技大会にあたります。前回の同市開催から44年を経て、再び世界のトップアスリートが集まることになります。

2032年：オーストラリア・ブリスベン大会

開催期間は2032年7月23日から8月8日まで。オーストラリアオリンピック委員会とIOCの公式情報で確認できます。

ブリスベンは2021年7月21日の第138回IOC総会で開催地に選ばれました。投票結果は賛成72票、反対5票、棄権3票でした。

オーストラリアでの夏季大会は、1956年のメルボルン、2000年のシドニーに続く3回目です。ブリスベンはクイーンズランド州の州都であり、2032年大会ではブリスベンだけでなく、ゴールドコーストやサンシャインコーストなど州内の複数地域も開催計画に関わっています。

この大会は第35回オリンピック競技大会です。南半球で開催される大会としても注目され、オーストラリア国内のスポーツ施設や交通インフラ、観光産業にとって大きな節目になります。

2024年パリ大会から2032年までの開催地一覧

• 2024年：フランス・パリ（開催済み）
• 2028年：アメリカ・ロサンゼルス（7月14日〜30日）
• 2032年：オーストラリア・ブリスベン（7月23日〜8月8日）
• 2036年：開催地未決定（2029年半ばに選出予定）

ここで押さえておきたいのは、2036年大会の開催国はまだ決まっていないという点です。開催意向国が公表された段階であり、最終的な開催地決定とは異なります。

【完全まとめ】夏季オリンピック歴代開催地一覧｜1896年から2024年まで

夏季オリンピックは、近代オリンピックが始まった1896年から原則4年ごとに開催されています。日本オリンピック委員会（JOC）の開催地一覧とIOCの歴史資料をもとに、実際に開催された全30大会を時系列で整理しました。

IOCによると、2026年時点で夏季大会を開催した都市は23、開催国は19です。複数回開催した都市があるため、大会数と開催都市数は一致しません。

夏季オリンピック歴代開催地・開催国一覧

※開催年は大会の正式な名称に基づいています。2020年東京大会は実際には2021年7月23日から8月8日まで開催されました。

歴代開催地から分かる3つの特徴

歴代一覧を見ると、夏季オリンピックの開催地にはいくつかの特徴があります。

1つ目は、ヨーロッパと北米での開催が歴史的に多いことです。近代オリンピックの初期にはヨーロッパの都市が中心でしたが、その後、アジア、オセアニア、南米へと開催地域が広がりました。

2つ目は、同じ都市が繰り返し開催地に選ばれていることです。パリとロンドンは2024年大会終了時点で、それぞれ3回開催しています。ロサンゼルスも2028年大会で3回目となります。

3つ目は、開催地の選択肢が国際的に広がっていることです。2008年の北京大会、2016年のリオデジャネイロ大会など、アジアや南米の都市も大会を主催し、オリンピックの地理的な広がりを示してきました。

中止された大会と1906年大会はどう扱われる？

歴代開催地を調べる際に間違えやすいのが、実際には開催されなかった大会の扱いです。

1916年のベルリン大会は第一次世界大戦、1940年と1944年の大会は第二次世界大戦の影響で中止されました。1940年大会は当初東京に決まっていましたが、日本側の開催権返上後にヘルシンキへ変更されたものの、最終的に大会自体が中止されています。

また、1906年にはアテネで中間大会が開催されましたが、IOCの現在の公式記録では正規の夏季オリンピックには数えられていません。そのため、歴代の正式な開催実績を整理するときは、1906年大会を除外するのが基本です。

【日本のオリンピック史】1896年アテネ大会から1964年東京・2020年東京まで

日本のオリンピック史を理解するには、近代大会の出発点であるアテネ、アジア初開催となった1964年東京、そして新型コロナウイルスの影響を受けた2020年東京大会を押さえる必要があります。

1896年アテネ大会：近代オリンピックの出発点

1896年4月6日から15日まで開催されたアテネ大会は、近代オリンピックの第1回大会です。

フランスのピエール・ド・クーベルタンが提唱したオリンピック復興構想を背景に、1894年のパリで開かれた会議で近代大会の開催が具体化しました。古代オリンピックの伝統を持つギリシャが最初の開催国に選ばれています。

この大会を起点として、オリンピックは4年に一度の国際的なスポーツ大会として発展しました。開催都市が世界各地へ広がっていく歴史は、1896年のアテネから始まっています。

1964年東京オリンピック：アジアで初めて開催

1964年10月10日、東京オリンピックが開幕しました。これはアジアで初めて開催された夏季オリンピックです。

日本オリンピック委員会や外務省の歴史資料によると、大会は10月10日から24日までの15日間にわたって実施されました。93カ国・地域から選手が参加し、柔道とバレーボールが初めて正式競技として採用されたことも特徴です。

東京大会は、戦後日本が国際社会へ復帰し、経済発展を遂げた時代を象徴する出来事として位置付けられています。開催に向けた交通・都市インフラの整備も進み、スポーツだけでなく日本の都市政策や国際的なイメージにも大きな影響を与えました。

2020年東京大会：名称は2020年、実際の開催は2021年

2020年東京オリンピックは、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、当初予定されていた2020年から2021年への延期が決まりました。

2020年3月24日、IOCと日本政府など関係機関が延期に合意し、同月30日に新たな開催日程が発表されました。実際の大会期間は2021年7月23日から8月8日です。

ただし、大会の正式名称は変更されず、「東京2020」のまま維持されました。これは大会の歴史的な位置付けを2020年の第32回大会として残すためです。

延期によって、開催地の都市名と実際に競技が行われた年が異なる、近代オリンピック史上初めてのケースとなりました。歴代開催地を検索するときに「2020年東京」と「2021年開催」という2つの表記が登場するのは、このためです。

2024年パリオリンピック：パリは3回目の開催都市に

2024年7月26日から8月11日まで開催されたパリ大会は、1900年、1924年に続くパリ3回目の夏季オリンピックです。

100年ぶりにパリへ戻った大会では、都市の歴史的景観と競技会場を組み合わせた演出が大きな特徴となりました。開会式ではセーヌ川周辺が舞台となり、従来のスタジアム中心の形式とは異なる大会運営が世界から注目されました。

アテネ、東京、パリの3都市を比較すると、オリンピック開催地は単に競技場を提供する場所ではなく、その時代の社会や都市の姿を世界へ発信する役割も担ってきたことが分かります。

【2036年夏季オリンピック】開催意向を示す7カ国を徹底比較

2026年のオリンピック関連ニュースで特に注目されるのが、2036年大会の開催地選定です。

IOCは2026年10月6日、2036年夏季オリンピックの開催に関心を示し、継続的な対話に参加している国として7カ国を正式に公表しました。

2036年大会の開催意向国一覧

• ドイツ：ベルリンやミュンヘンなど、過去に夏季大会を開催した実績を持つ国。
• ハンガリー：夏季オリンピックの開催実績がなく、初開催を目指す国の一つ。
• インド：世界有数の人口規模を持ち、初の夏季オリンピック開催を目指している。
• カタール：国際スポーツイベントの開催経験を背景に、夏季大会の招致を目指す。
• 韓国：1988年のソウル大会に続く2回目の夏季オリンピック開催を視野に入れている。
• 南アフリカ：開催が実現すれば、アフリカ大陸で初めての夏季オリンピックとなる可能性がある。
• トルコ：夏季大会の開催経験がなく、開催実現を目指す国の一つ。

この7カ国はIOCが公表したアルファベット順の一覧に基づいています。ドイツと韓国には過去の開催実績がありますが、ほかの5カ国は夏季オリンピックを開催したことがありません。

注目されるのはインドと南アフリカ

7カ国の中でも、インドと南アフリカは歴史的な意味合いから注目されています。

インドで開催されれば、同国にとって初めての夏季オリンピックです。人口規模や経済成長、スポーツ市場の拡大を背景に、世界的なスポーツイベントを主催することへの関心が高まっています。

一方、南アフリカが開催国に選ばれれば、アフリカ大陸で初めての夏季オリンピックとなります。これまで欧州、北米、アジア、オセアニア、南米で開催されてきた歴史に、新たな地域が加わる可能性があります。

ただし、開催に関心を示していることと、実際に開催できる計画が整っていることは別問題です。IOCは競技施設、財政、政府の支援、住民の理解、開催後の地域への利益などを総合的に評価します。

7カ国はまだ最終候補ではない

ここで注意したいのが、2026年10月に公表された7カ国は、IOCの制度上「Interested Parties（開催に関心を示す関係者）」にあたるという点です。

この段階では開催国も開催都市も決定していません。2027年3月に予定される戦略的対話への選出を経て、さらに詳細な審査が行われます。

IOCは2036年大会について、2026年10月31日以降、新たな開催意向国を追加で受け付けない方針も示しました。11月には既存の7カ国が将来開催地委員会に対して計画を説明する予定です。

つまり、2026年11月時点での正確な状況は「7カ国が開催意向を示しているが、最終的な候補国・開催地は決まっていない」というものです。

【IOCの選定方法】オリンピック開催地はどう決まる？2029年までのスケジュール

夏季オリンピックの開催地は、IOC（国際オリンピック委員会）が定める手順に沿って選ばれます。

従来のように複数の都市が一斉に立候補し、最終投票まで競争する方式だけではありません。2019年以降は、IOCと開催希望国が早い段階から対話し、計画を改善していく仕組みが導入されています。

IOCによる開催地選定の4段階

現在の選定手続きは、大きく4段階に分かれています。

1. 継続的対話（Continuous Dialogue）
   開催に関心を持つ都市や地域が、国内オリンピック委員会（NOC）を通じてIOCと対話します。開催計画の方向性や実現可能性について助言を受ける段階です。
2. 戦略的対話（Strategic Dialogue）
   IOC理事会が対象を絞り、より具体的な計画を審査します。開催計画に関する質問書への回答や基本的な財政保証が求められ、将来開催地委員会による現地視察も行われます。
3. ターゲット対話（Targeted Dialogue）
   IOCが優先的に検討する「Preferred Hosts（優先開催候補）」との詳細な協議です。最終的な計画の修正や法的・財政的な保証などが確認されます。
4. IOC総会での開催地選挙
   将来開催地委員会の報告とIOC理事会の推薦を踏まえ、IOC委員による投票で開催地が選出されます。

この仕組みの特徴は、開催希望国の数を競わせることだけを目的とせず、開催計画の実現性や大会後の地域への利益を重視していることです。

2036年大会の開催地決定スケジュール

2026年6月の第146回IOC総会では、2036年大会に向けた選定手続きの改革が承認されました。さらに10月には、開催意向国向けの選定ハンドブックが公表されています。

IOCが示した主なスケジュールは次のとおりです。

• 2026年10月31日：2036年大会について、新たな開催意向国の受け付け対象を締め切る。
• 2026年11月：7カ国が将来開催地委員会に対して計画を説明。
• 2027年3月まで：IOCによる実現可能性評価を進める。
• 2027年3月：IOC理事会が戦略的対話に進む国を選定。
• 2028年12月：優先開催候補を対象にターゲット対話を開始する予定。
• 2029年半ば：IOC総会で2036年大会の開催地を選出する予定。

したがって、2036年の開催地決定時期は2029年半ばが目安です。特定の日付まで確定しているわけではなく、今後の審査状況やIOC総会の日程に応じて具体化されます。

IOCは何を基準に開催地を選ぶのか

IOCの2036年開催地選定資料では、主に次のような評価項目が示されています。

• 競技施設の計画：既存施設の活用や新設施設の必要性、競技会場の配置。
• 選手の競技環境：移動負担、練習環境、選手村、競技会場の利便性。
• 資金調達と財政保証：大会運営費を確保できるか、政府などの保証があるか。
• 政治的・住民の支持：政府の協力体制と開催地域の理解が得られているか。
• 大会運営能力：大規模な国際大会を安全かつ円滑に運営できるか。
• 大会後のレガシー：スポーツ施設やインフラが大会後も地域社会に利益をもたらすか。

IOCは独立した報告書や世論調査も活用しながら、開催計画を技術面と戦略面の両方から評価するとしています。

開催地の選定では、スタジアムの規模や都市の知名度だけでは十分ではありません。大会後に維持費が重荷にならないか、地域住民に長期的な利益が残るかといった視点も欠かせないのです。

【プロの結論】オリンピック開催地を比較するときに見るべき5つのポイント

夏のオリンピック開催地を調べる際、開催都市の名前や開催年だけを覚えていても、今後のニュースを正しく理解することは難しくなります。特に2036年大会は、開催意向国、優先開催候補、正式な開催地という異なる段階を区別する必要があります。

開催地の情報を判断するときは、次の5つのポイントが役立ちます。

1. 開催意向国と正式決定国を区別する

開催したいと表明した国が、そのまま開催国になるわけではありません。IOCとの継続的対話に参加している段階なのか、優先開催候補に選ばれたのか、IOC総会で正式に決まったのかを確認することが大切です。

2. 開催都市と開催国を混同しない

オリンピックは開催都市の名称で呼ばれますが、競技会場が周辺都市や地域に分散することもあります。ブリスベン2032のように、開催都市の名前と実際の開催エリアが必ずしも一致しないケースがあります。

3. 大会の正式名称と実際の開催年を確認する

2020年東京大会のように、正式名称の年と実際に開催された年が異なる場合があります。歴代開催地を調べるときは、正式な大会年と実施日程の両方を確認すると混乱を防げます。

4. 開催実績だけでなく大会後の影響を見る

オリンピックは開催期間中だけでなく、終了後の都市にも影響を残します。競技施設の再利用、公共交通の改善、観光への波及、維持管理費などを比較すると、開催地選定の本質が見えてきます。

5. IOCの公式発表を基準に最新情報を確認する

開催地に関するニュースでは、報道段階の情報と正式決定が混在することがあります。開催意向国や選定日程についてはIOCの公式発表、国内の大会記録についてはJOCの資料を基準にすると、誤った情報を避けやすくなります。

特に2036年大会については、7カ国の名前が公表されたことだけをもって、7カ国による最終候補争いが始まったと理解しないことが重要です。

【夏のオリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次の夏季オリンピックはどこで開催されますか？
A1：次回の2028年大会はアメリカのロサンゼルスで、開催期間は7月14日から30日です。その次の2032年大会はオーストラリアのブリスベンで、7月23日から8月8日まで開催される予定です。

Q2：2036年の夏季オリンピック開催地はいつ決まりますか？
A2：IOCは2029年半ばの開催地選出を目指しています。2027年3月に戦略的対話へ進む国を絞り込み、2028年12月に優先開催候補との最終段階の対話を始める予定です。

Q3：2036年オリンピックの開催意向国はどこですか？
A3：2026年10月にIOCが公表したのは、ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国です。ただし、いずれも開催に関心を示している段階で、最終的な開催国はまだ決まっていません。

夏のオリンピックは、1896年のアテネ大会から2024年のパリ大会まで、23都市・19カ国で開催されてきました。1964年の東京大会や2008年の北京大会、2016年のリオデジャネイロ大会など、開催地域の広がりは近代オリンピックの歴史を象徴しています。

2026年11月現在、次の開催地は2028年がアメリカのロサンゼルス、2032年がオーストラリアのブリスベンです。いずれも開催日程が公表されており、今後は大会準備の進展が注目されます。

そして、次の大きな焦点となるのが2036年大会です。ドイツ、ハンガリー、インド、カタール、韓国、南アフリカ、トルコの7カ国が開催意向を示しており、IOCは2029年半ばの開催地決定を目指しています。

今後のニュースを追う際は、開催意向の表明、IOCによる候補の絞り込み、優先開催候補との対話、正式決定という段階を意識すると、情報を正確に理解できます。2036年大会がどの国に決まるのかは、今後のオリンピック開催地の歴史を左右する重要な注目点です。