次期理事長をめぐる話題で、特に検索されているのが藤島親方と佐渡ヶ嶽親方だ。
両者とも協会の運営に深く関わる理事であり、現役時代には大関・関脇として活躍した実績を持つ。ただし、2026年11月時点で、どちらかが次期理事長に正式指名された事実はない。
藤島親方（元大関・武双山）
藤島武人親方
現役時代：元大関・武双山
2026年3月から広報部長などを担当。
藤島親方は、2026年の役員改選で新たに理事に選ばれた人物だ。
元大関・武双山として知られ、現役引退後は親方として後進の育成や協会運営に携わってきた。
2026年3月25日の新理事会後に決まった職務分掌では、広報部長に就任。審判部の編成担当や警備本部長なども兼務する。
注目されるのは、協会の情報発信を担う立場になったことだ。
日刊スポーツの3月25日の報道によると、藤島親方は前任の佐渡ヶ嶽親方から指導を受けながら広報部長の職務に取り組む意向を示した。
これは、単に新しい役職を得たというだけでなく、協会運営の重要な業務を引き継いでいく過程でもある。
佐渡ヶ嶽親方（元関脇・琴ノ若）
佐渡ヶ嶽満宗親方
現役時代：元関脇・琴ノ若
危機管理・コンプライアンスなどを担当。
佐渡ヶ嶽親方も、次期理事長を考えるうえで注目される存在だ。
元関脇・琴ノ若として活躍し、親方となってからは協会の広報部長などを経験している。
2026年3月の役員改選後は、危機管理部長、コンプライアンス部長、総合企画部長、監察委員長を担当することになった。
これらは協会の内部統制や組織運営に直結する重要な役職である。
一方、広報部長は藤島親方に引き継がれた。
この役割の変化から見えてくるのは、協会内で担当分野の引き継ぎと分担が進んでいるということだ。
2人以外に注目したい出羽海親方もう一人、見落とせないのが出羽海親方（元幕内・小城乃花）だ。
2026年3月25日の職務分掌で事業部長に就任した。事業部長は協会の興行や事業運営を担う重要なポストで、報道では協会の実質的なナンバー2とも位置づけられている。
理事長の仕事は、土俵上の競技運営だけではない。本場所や巡業の開催、協会の財政、ファンやスポンサーへの対応など、幅広い業務を統括する必要がある。
その意味で、事業部長の経験は協会全体の運営能力を考える際の判断材料になる。
ただし、事業部長が自動的に次期理事長になる制度はない。
2028年の後任人事を考える際は、藤島・佐渡ヶ嶽・出羽海の各親方を含め、誰が新理事に選ばれ、どのような役職を担うかを見極める必要がある。
【2028年理事長人事】八角体制の次はいつ交代する？
次の大きな節目として想定されるのが、2028年の日本相撲協会役員改選だ。
2026年3月23日に八角理事長が再選され、任期は2年となった。そのため、通常の改選周期から考えると、2028年が次の理事長人事のタイミングになる。
2028年までの人事スケジュール予想| 時期 | 注目される動き |
|---|---|
| 2026年11月 | 八角体制の運営継続 |
| 2027年 | 現理事による協会運営と実績 |
| 2028年1月ごろ | 次期役員候補選挙の時期が焦点 |
| 2028年3月ごろ | 評議員会での理事選任と新理事会 |
| 2028年春 | 理事長続投または交代の可能性 |
※2028年の日程は、2026年の改選周期を基にした見通しであり、具体的な開催日は正式発表されたものではない。
八角理事長が再続投する可能性は？2028年に八角理事長が再び選ばれる可能性を、現時点で排除することはできない。
定款上、理事の再任は禁止されていない。実際に八角理事長は2026年の互選でも再選されている。
ただし、2028年の判断には、次のような要素が関係すると考えられる。
- 協会運営に対する理事会の評価
- 新弟子の確保や力士育成の実績
- 本場所・巡業などの興行運営
- 危機管理やコンプライアンスへの対応
- 親方衆の世代交代と組織の継続性
八角体制が長く続いていることは事実だが、長期政権だから必ず続投するとも、長期政権だから交代するとも限らない。
2028年に交代する場合のポイント仮に2028年に理事長交代が起きるなら、注目すべきなのは、現職の理事の中から誰が次の理事候補に選ばれるかだ。
藤島親方が広報部長としてどのような実績を残すのか。佐渡ヶ嶽親方が危機管理やコンプライアンスの分野でどのような役割を果たすのか。出羽海親方が事業部長として協会運営をどう担うのか。
こうした実務上の実績が、次の人事を考える際の材料になる。
もっとも、現段階では2028年の理事長候補者を順位づけできる公式情報はない。人事の行方を左右するのは、現在の役職名だけではなく、次の役員改選で形成される理事会の構成である。
【歴代理事長から見る】八角信芳・北勝海の長期体制と後任問題
日本相撲協会の歴史を振り返ると、理事長は相撲界の運営を左右する重要な役職として、さまざまな時代の課題に向き合ってきた。
北の湖前理事長から八角理事長へ八角理事長の就任を理解するうえで重要なのが、北の湖前理事長の存在だ。
北の湖敏満氏は、元横綱として知られ、日本相撲協会の理事長を務めた人物である。
2015年11月に急逝したことを受け、八角親方が後を引き継いだ。
その後、八角体制は役員改選を経ながら継続し、2026年3月には実質6期目に入った。
この経緯を見ると、理事長交代は単純な人気投票ではなく、協会の内部運営と理事会の判断によって進むことが分かる。
歴代理事長を比較すると見えること歴代の理事長人事を考える際には、少なくとも次の人物を押さえておきたい。
- 北の湖敏満：八角理事長の前任者。2015年11月に急逝。
- 武蔵川晃偉：元横綱・三重ノ海。2008年から2010年まで理事長を務めた。
- 放駒輝門：元大関・魁傑。2010年から2012年まで理事長を務めた。
- 八角信芳：元横綱・北勝海。北の湖前理事長の後を継ぎ、2026年も理事長を務める。
歴代の人事から読み取れるのは、現役時代の実績だけで理事長が決まるわけではないという点だ。
現役時代の番付や優勝回数は相撲界での評価を示す重要な実績だが、協会の代表者になるには、組織運営や人事、対外関係などを担う能力も求められる。
八角体制の今後を左右する3つの課題今後の理事長人事を考えるなら、次の3点が重要だ。
1. 新弟子の確保と力士育成
八角理事長自身が続投時の課題として挙げた分野だ。相撲界を将来にわたって維持するには、競技人口や新弟子の確保が欠かせない。
2. 協会運営の透明性
理事会の意思決定や危機管理、コンプライアンスへの対応は、組織への信頼を左右する。佐渡ヶ嶽親方が担当する分野も、今後の協会運営を考えるうえで重要になる。
3. 次世代の理事育成
藤島親方をはじめ、新たに理事となった親方がどのような実績を積むのかも注目点だ。役職を引き継ぐだけでなく、協会全体を見渡す視点を養えるかが問われる。
【プロの結論】次期理事長を見極めるために注目すべきこと
相撲協会次期理事長をめぐる情報を判断する際には、次の3つを基準にすると分かりやすい。
1. 正式な理事に選任されているか。 理事長は理事の中から選ばれるため、まず役員改選の結果を確認する。
2. 協会全体の運営経験があるか。 事業部、危機管理、広報、審判など、どのような職務を担ってきたかを見る。
3. 新理事会で実際に選ばれたか。 報道上の有力候補と、正式に理事長へ選任された人物を混同しない。
特に重要なのは、理事長候補という肩書きが制度上あらかじめ与えられるわけではないという点だ。
藤島親方や佐渡ヶ嶽親方が注目されるのは、協会内で重要な職務を担っているためであり、理事長への就任が約束されているからではない。
2028年の人事を予想するなら、単に親方の知名度や現役時代の実績を比較するより、協会の中でどのような責任を果たしているかを見る方が、実態に近づける。
【相撲協会次期理事長】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年現在、日本相撲協会の理事長は誰ですか？
A1：元横綱・北勝海の八角信芳親方です。2026年3月23日の理事会で続投が決まり、実質6期目に入りました。
Q2：次期理事長候補は藤島親方と佐渡ヶ嶽親方のどちらですか？
A2：どちらかが正式な次期理事長候補に決まった事実はありません。藤島親方は広報部長、佐渡ヶ嶽親方は危機管理部長などを担当しています。両者とも協会運営を担う理事ですが、理事長への就任は未決定です。
Q3：八角理事長の次の交代時期はいつですか？
A3：通常の役員改選周期から考えると、次の節目は2028年です。理事候補選挙、評議員会での理事選任、新理事会による理事長互選という流れが想定されます。具体的な日程は今後の公式発表を待つ必要があります。
Q4：理事長は2年ごとに必ず交代するのですか？
A4：いいえ。理事の任期は原則2年ですが、再任が認められています。八角理事長も2026年3月に続投が決まりました。
2026年11月現在、日本相撲協会を率いているのは八角信芳理事長だ。2026年3月23日の互選で続投が決まり、実質6期目の体制となった。
次期理事長が正式に決まっているわけではなく、藤島親方、佐渡ヶ嶽親方、出羽海親方らがそれぞれの担当分野でどのような実績を積むかが、今後の注目材料になる。
次の大きな人事の節目は2028年。八角理事長が再続投するのか、それとも新しい理事長にバトンを渡すのかは、今後の役員改選と理事会の判断に委ねられている。
相撲協会のトップ人事を正しく理解するには、候補者の名前だけを追うのではなく、2年ごとの役員改選、理事の選任、理事長互選という3段階の仕組みを押さえることが大切だ。
八角体制の今後と後任問題は、2028年に向けた日本相撲協会の世代交代を読み解く重要なテーマとなっている。
