青色1号は危険？発がん性・使用基準・ADIを公的資料で徹底解説【2026年】

ゼリー・冷菓

青色や複数色を組み合わせたデザートなど。商品によって使用する色素は異なります。

日立ハイテクの分析事例でも、食用青色1号の使用例として清涼飲料水やキャンディーが紹介されています。

ただし、青い食品だからといって必ず青色1号が含まれているわけではありません。クチナシ青色素などの天然系着色料を使用している商品もあります。

見た目だけで添加物の種類を判断することはできません。

青色1号を確認する最も確実な方法は、商品の食品表示を確認することです。

日本の食品表示制度では、原則として使用した食品添加物の物質名を表示します。着色目的で使用する添加物には、原則として用途名も併記する仕組みがあります。

代表的な表示例は次のとおりです。

- 着色料（青1）
- 着色料（青色1号）
- 青色1号
- 食用青色1号

「青1」は青色1号の簡略名です。

また、着色料は物質名に「色」の文字が含まれる場合、用途名の表示を省略できる取り扱いがあります。そのため、必ずしも「着色料」という文字が付いているとは限りません。

食品表示の確認では、次の点を押さえておくと便利です。

1. パッケージの原材料名・添加物欄を確認する。
2. 「青1」「青色1号」という名称を探す。
3. 「着色料」という用途名だけでなく、括弧内の物質名も確認する。
4. 青色の食品でも天然色素を使用している場合があることを理解する。

なお、加工助剤やキャリーオーバーなど、法律上の表示免除に該当する例外もあります。

消費者庁の食品表示資料では、着色料の用途名と物質名を組み合わせた表示方法が示されています。

【2026年最新】青色1号の使用基準と使用禁止食品

青色1号は、日本で自由に使用できる化学物質というわけではありません。

食品衛生法に基づく指定添加物として、成分規格や使用基準、表示基準などの規制を受けています。

2026年11月時点で確認できる消費者庁の第10版食品添加物公定書には、食用青色1号の成分規格と使用基準が掲載されています。

特に重要なのが、食品ごとの使用制限です。

青色1号は、すべての食品に使用できるわけではありません。特定の食品群については使用が禁止されています。

消費者庁が公開する第10版食品添加物公定書の「F 使用基準」では、食用青色1号について、次の食品への使用が禁止されています。

この制限は、食用青色1号だけでなく、食用青色1号アルミニウムレーキにも設けられています。

ここは誤解されやすいポイントです。

食品添加物には、物質ごとに使用できる食品や量などの基準が設けられています。しかし、青色1号の第10版公定書にある個別の使用基準は、食品別の数値上限ではなく、使用禁止食品を列挙する形式です。

つまり、ADIの数値と日本国内の食品別使用基準は別のものです。

- 使用基準：どの食品に使用できるか、どのような条件で使用できるかを定める。
- ADI：人が生涯にわたって毎日摂取しても健康への悪影響がないと推定される量を示す。

加えて、青色1号自体にも品質規格があります。

消費者庁の公定書では、主成分の含有量について85.0％以上という規格が設けられているほか、鉛は2μg/g以下、ヒ素は3μg/g以下などの純度試験基準も定められています。

これらは食品に添加できる量ではなく、食品添加物そのものの品質を確認するための規格です。

【徹底比較】食用青色1号と青色2号の違いとは？

食品の青色着色料には、青色1号だけでなく青色2号もあります。

どちらも日本で指定添加物として認められていますが、化学的な性質や正式名称は異なります。

両者は別々の化学物質であり、名称の数字が違うだけではありません。

青色1号はブリリアントブルーFCF、青色2号はインジゴカルミンです。

また、両者にはそれぞれアルミニウムレーキの形態もあります。

日本の食品添加物公定書では、青色1号と青色2号の双方について、カステラ、きなこ、食肉、野菜などの食品群への使用制限が設けられています。

国際的な資料を調べる場合には、名称の違いにも注意が必要です。

WHOのJECFAデータベースでは、ブリリアントブルーFCFの別名として「C.I. FOOD BLUE 2」が掲載されています。

これは国際的な色素名称に関する表記であり、日本の食品添加物としての「食用青色2号（インジゴカルミン）」と混同してはいけません。

海外資料を参照するときには、数字だけで判断せず、化学名やCAS番号を確認することが大切です。

【安全性を検証】青色1号に発がん性や危険性はある？

青色1号の安全性を考えるうえで重要な資料が、JECFAによる評価です。

JECFAは、FAO（国連食糧農業機関）とWHO（世界保健機関）が合同で運営する食品添加物の専門家会議です。

2017年6月6日から15日にかけてローマで開催された第84回会合では、ブリリアントブルーFCFについて、長期毒性試験などの科学的データを検討しました。

その結果、ADIは従来の0～12.5mg/kg体重/日から、0～6mg/kg体重/日へ改定されました。

この変更は、単純に危険性が高まったという意味ではありません。新しい毒性試験データを踏まえ、より適切な評価値に見直されたものです。

発がん性については、JECFAの2017年報告書に具体的な評価が掲載されています。

マウスやラットを用いた長期試験の結果を検討したJECFAは、ブリリアントブルーFCFについて、発がん性に関する懸念はないと判断しました。

加えて、遺伝毒性についても評価されています。

試験結果には、培養細胞を使った一部の試験で陽性所見が報告されたものがありました。しかし、JECFAはそれらの試験に複数の問題点があることを指摘しています。

一方、動物を用いた生体内試験では、骨髄の小核試験や複数の臓器を対象としたDNA損傷試験で陰性結果が得られました。

これらのデータを総合し、JECFAは遺伝毒性についても懸念はないと結論づけています。

したがって、少なくともJECFAの評価に基づけば、青色1号について「食品として通常使用される条件で発がん性が確認されている」と説明するのは正確ではありません。

ただし、これはあらゆる摂取量や使用条件でリスクが絶対にゼロになるという意味ではありません。安全性は、定められた規格と摂取量を前提に判断されます。

合成着色料という言葉だけで、安全性を判断することはできません。

食品添加物の安全性評価では、天然由来か合成由来かという分類だけでなく、化学的な性質、毒性試験、摂取量、体内での動きなどが検討されます。

例えば、天然由来の成分であっても、摂取量によっては健康に影響を与える可能性があります。

反対に、合成された物質であっても、科学的評価に基づいて安全性が確認され、使用条件が定められているものがあります。

青色1号についても、合成着色料だから危険と決めつけるのではなく、個別の評価結果を確認する必要があります。

消費者庁は、食品添加物について、食品安全に関する科学的評価を踏まえ、使用できる食品や最大量などの基準を設定する仕組みを説明しています。

【摂取量を数字で検証】青色1号のADIと許容一日摂取量

ADIとは、Acceptable Daily Intakeの略で、日本語では「許容一日摂取量」と呼ばれます。

人がある物質を毎日、一生涯にわたって摂取し続けても、健康への悪影響がないと推定される1日当たりの摂取量です。

通常、動物実験などで得られた無毒性量（NOAEL）を基に、安全係数を適用して算出されます。

重要なのは、ADIは一度でも超えたら直ちに健康被害が発生するという境界線ではないことです。

あくまでも長期的な摂取を想定した健康影響評価の指標です。

JECFAが2017年に設定した青色1号のADIは、次のとおりです。

JECFA・2017年評価

0～6 mg