日本のコンビニには、セブン‐イレブン、ファミリーマート、ローソンをはじめ、ミニストップ、セイコーマート、デイリーヤマザキ、NewDaysなど、さまざまな名前のチェーンがあります。全国に店舗を構える大手から、北海道や沖縄、駅構内を中心に展開する地域密着型まで、その顔ぶれは多彩です。
2026年11月5日時点で公表されている各社の店舗数を見ると、国内最大はセブン‐イレブン。続いてファミリーマート、ローソンが日本のコンビニ市場を牽引しています。一方、セイコーマートのように地域に深く根差したチェーンや、店内調理に力を入れるミニストップなど、大手3社とは異なる強みを持つブランドも存在します。この記事では、コンビニチェーン一覧、2026年の店舗数ランキング、名前の由来、地域ごとの違い、過去に姿を消したチェーンまでまとめて紹介します。
日本国内で営業しているコンビニチェーンは、大手3社だけではありません。全国規模のブランドに加え、特定地域に強いチェーン、駅ナカを中心とした店舗ブランドなどがあります。
全国展開する日本のコンビニ大手3社1. セブン‐イレブン
株式会社セブン‐イレブン・ジャパンが運営する国内最大規模のコンビニチェーンです。おにぎり、弁当、サンドイッチ、惣菜、セブンカフェなど、食品を中心とした商品開発に力を入れています。
国内47都道府県に出店しており、2019年7月の沖縄県への出店によって全国展開が完成しました。セブンプレミアムなどのプライベートブランドも、同社を代表する特徴です。
2. ファミリーマート
株式会社ファミリーマートが運営する全国規模のチェーンです。看板商品にはファミチキ、おむすび、スイーツなどがあり、衣料品ブランド「コンビニエンスウェア」も展開しています。
「ファミマ」の愛称で親しまれ、アニメやゲーム、人気キャラクターとのコラボレーションにも積極的です。沖縄や南九州などでは地域の運営会社と連携した店舗展開を行っています。
3. ローソン
株式会社ローソンが運営する大手コンビニチェーンです。からあげクン、プレミアムロールケーキ、店内厨房を活用した「まちかど厨房」などが知られています。
通常のローソンに加えて、健康志向の商品を扱う「ナチュラルローソン」、生鮮食品や日用品を比較的手頃な価格で提供する「ローソンストア100」も展開しています。
大手3社以外の代表的なコンビニチェーン全国規模の大手以外にも、独自の店舗運営や商品開発で存在感を持つチェーンがあります。
- ミニストップ:ソフトクリームや店内加工のファストフードが特徴。
- セイコーマート:北海道を中心に展開する地域密着型チェーン。
- デイリーヤマザキ:山崎製パンの強みを生かしたパンや店内調理商品が特徴。
- NewDays:JR東日本エリアの駅構内を中心に展開するコンビニ。
- ポプラ:地域に根差したコンビニブランドで、ローソンとの連携店舗もある。
- ローソン・スリーエフ:スリーエフの地域的な歴史を引き継ぐローソン系ブランド。
- 生活彩家:ポプラグループが展開するコンビニブランド。
コンビニの名前を一覧で調べる場合、全国展開のブランドと地域・業態に特化したブランドを分けて考えると、現在の業界構造が理解しやすくなります。
【2026年最新ランキング】コンビニ店舗数をチェーン別に比較

コンビニの規模を比較する際に分かりやすい指標が国内店舗数です。2026年に各社が公表した資料を基にすると、セブン‐イレブンがトップを維持し、ファミリーマート、ローソンが続きます。
以下は2026年11月5日時点で確認できる公表値を整理したものです。各社の決算期や月次発表のタイミングが異なるため、店舗数の基準日は統一されていません。
| 順位 | コンビニ名 | 国内店舗数 | 集計時点 |
|---|---|---|---|
| 1位 | セブン‐イレブン | 21,956店 | 2026年9月末 |
| 2位 | ファミリーマート | 16,466店 | 2026年9月30日 |
| 3位 | ローソン | 14,639店 | 2026年9月末 |
| 4位 | ミニストップ | 1,721店 | 2026年9月末 |
| 5位 | セイコーマート | 1,192店 | 2026年10月末 |
| 6位 | デイリーヤマザキ系 | 1,251店 | 2025年12月末 |
| 参考 | NewDays | 512店 | 2026年3月 |
出典は、セブン&アイ・ホールディングス、各社の公式店舗数・月次資料、JR東日本クロスステーションなど。セブン‐イレブンの2026年9月末の数値は公表資料を基にした集計値です。デイリーヤマザキ系の1,251店は「デイリーヤマザキ」「ニューヤマザキデイリーストア」「ヤマザキデイリーストアー」の合計であり、NewDaysは別ブランドとして掲載しています。したがって、全社を同一基準日・同一集計範囲で比較したランキングではありません。
セブン‐イレブンは2位のファミリーマートを約5,490店上回ります。3位のローソンまで含めた大手3社の店舗数は約5万3,000店に達し、国内コンビニ市場における圧倒的な存在感が分かります。
ランキングを見るときに注意したい3つのポイント第一に、国内店舗と海外店舗を混同しないこと。ファミリーマートは2026年9月末時点で海外店舗も9,252店ありますが、国内ランキングでは16,466店だけを数えます。
第二に、グループ店舗の集計範囲を確認すること。ファミリーマートは沖縄ファミリーマート、南九州ファミリーマート、JR九州リテールなどを含む国内計です。ローソンも地域のエリアフランチャイズ各社を含むグループ計を公表しています。
第三に、集計時点を確認すること。2026年9月末と2025年12月末の数値を単純に並べた場合、店舗数の差だけでなく集計期間の差も影響します。ランキングを正確に読むには、店数と年月をセットで確認する必要があります。
【地域限定コンビニ一覧】北海道・沖縄・駅ナカで存在感を持つチェーン
日本のコンビニ業界には、全国の店舗数だけでは測れない地域ごとの特色があります。地域の食文化や物流事情、人口密度、駅の利用者数などに合わせて発展してきたブランドも少なくありません。
北海道を代表するセイコーマートセイコーマートは北海道を代表するコンビニチェーンです。運営会社のセコマは1971年8月に札幌市で1号店を開店しました。
2026年10月末時点の店舗数は1,192店。内訳は北海道1,090店、関東102店で、関東の店舗は茨城県92店、埼玉県10店です。
特徴は、単に商品を仕入れて販売するだけではないことです。セコマグループは食品製造や物流にも関わり、北海道の食材を活用した商品や店内調理の「HOT CHEF(ホットシェフ)」を提供しています。
北海道の広大な地域に商品を届けるため、独自の物流網を構築している点も大きな強みです。人口密度の低い地域で店舗を維持する仕組みは、全国型の大手チェーンとは異なる経営モデルといえます。
沖縄・南九州のファミリーマートファミリーマートは全国ブランドですが、地域ごとに運営会社や商品展開が異なります。
- 沖縄ファミリーマート:沖縄県を担当する地域運営会社。2026年9月末の店舗数は336店。
- 南九州ファミリーマート:宮崎県・鹿児島県を担当する地域運営会社。同時点の店舗数は383店。
- JR九州リテール:福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県を担当。同時点の店舗数は204店。
同じファミリーマートでも、地域限定の商品や地元企業とのコラボレーションなど、土地柄を反映した店舗づくりが行われています。沖縄や南九州では、地域の運営会社が商品展開にも関わっている点が特徴です。
JR東日本エリアのNewDaysNewDays(ニューデイズ)は、JR東日本の駅構内を中心に展開するコンビニブランドです。
運営するJR東日本クロスステーションの公表資料では、2026年3月時点のNewDays店舗数は512店。JR東日本エリアの駅利用者を主な顧客としており、通勤・通学時の買い物や移動中の食事需要に対応しています。
一般的な住宅街のコンビニと違い、駅の改札内外という立地が大きな特徴です。駅での短時間の買い物に適した商品構成や、交通系電子マネーなどとの親和性も強みとなっています。
ミニストップは東日本・東海を中心に展開ミニストップはイオングループのコンビニチェーンです。2026年9月末の国内店舗数は1,721店で、関東764店、東海432店、東北183店などとなっています。
北海道や東北の一部から関東、東海、近畿、四国、九州まで出店していますが、全国47都道府県すべてに店舗があるわけではありません。
全国的な知名度を持ちながら、地域によって店舗密度が大きく異なるチェーンの一つです。
デイリーヤマザキは山崎製パンの強みを生かすデイリーヤマザキは、山崎製パンが展開するコンビニチェーンです。パンメーカーならではの商品開発力を生かし、店内調理の「デイリーホット」など、できたての商品を重視しています。
山崎製パンの2025年12月期の資料によると、期末の店舗数はデイリーヤマザキ998店、ニューヤマザキデイリーストア244店、ヤマザキデイリーストアー9店で、合計1,251店でした。
店舗数では大手3社に及びませんが、パンや調理商品の品質、店舗ごとの柔軟な運営など、独自の特徴があります。
【コンビニの名前の由来】セブン‐イレブンやローソンはなぜその名前?
普段何気なく使っているコンビニの名前には、創業当時の営業時間や企業理念、創業者の歴史などが反映されています。代表的なチェーンの名前の由来を見ていきます。
セブン‐イレブン:朝7時から夜11時までの営業時間セブン‐イレブンはアメリカで誕生したブランドです。当初、朝7時から夜11時まで営業していたことから、この名前が付けられました。
現在は24時間営業の店舗も広く展開していますが、店名は変更されていません。営業時間の変化を超えて、ブランドとして定着した名前です。
ファミリーマート:家族のような関係を大切にする理念ファミリーマートという名前には、顧客、フランチャイズ加盟店、本部が家族的な関係を築きながら、ともに発展していきたいという考えが込められています。
企業公式資料では、こうした理念を社名の由来として説明しています。親しみやすく、日常生活に寄り添うブランドイメージにもつながっています。
ローソン:アメリカの牛乳販売店がルーツローソンの名前は、アメリカ・オハイオ州で1939年に牛乳販売店を営んでいたJ.J.ローソン氏に由来します。
「ローソンさんの牛乳屋さん」として地域で親しまれ、その後、ローソンミルク社が設立されました。牛乳をイメージした青地に白いミルク缶のロゴにも、この歴史が反映されています。
日本で見慣れたローソンの看板が、アメリカの牛乳販売店に由来するというのは興味深い事実です。
ミニストップ:ちょっと立ち寄れる場所ミニストップの名称は、英語の「Minute Stop」を由来としています。近くの街角でちょっと立ち寄れる場所という意味に加え、「立ち止まって、次に前進する」という考えも込められています。
単なる買い物の場所ではなく、店内で食事やデザートを楽しめる業態を目指してきた同社の方向性とも結び付いています。
セイコーマート:成功と市場を組み合わせた名前セイコーマートは、「セイコー」に成功するという意味を、「マート」に市場や店という意味を込めた名称です。
セコマの公式解説によると、お店の成功への願いが込められています。地域の暮らしに密着したチェーンとして成長してきた歴史を感じさせる名前です。
なお、NewDaysやデイリーヤマザキについては、ブランド名の印象だけから特定の語源を断定するのではなく、運営会社やブランドの沿革と区別して理解することが大切です。
【昔あったコンビニチェーン】サークルK・サンクス・am/pmはどこへ?
現在のコンビニ業界を知るうえで見逃せないのが、過去のチェーン再編です。かつては大手3社以外にも多くのブランドが存在し、地域ごとに異なる看板が街に並んでいました。
ファミリーマートに統合された主なブランド- サークルK:アメリカ発祥のブランド。日本ではユニーグループが展開し、最終的にファミリーマートへブランド転換。
- サンクス:1980年に仙台市で1号店を開店。サークルKとの経営統合を経て、ファミリーマートに統合。
- am/pm:冷凍弁当を温めて提供する「とれたてキッチン」などで知られたブランド。2011年にファミリーマートへの統合が完了。
- ココストア:愛知県を発祥とするコンビニチェーン。2015年にファミリーマートによる買収・統合が進んだ。
- HOT SPAR:地域に店舗を展開していたブランド。ファミリーマート系への再編を経て、従来の看板は姿を消した。
- セーブオン:群馬県を中心に北関東で展開。2018年にローソンへの転換が進み、独立したブランドとしての営業を終了。
- スリーエフ:神奈川県を地盤としたコンビニチェーン。ローソンとの提携・統合を経て、ローソン・スリーエフなどの形でブランドの歴史を引き継いでいる。
- サンチェーン:かつて存在したコンビニチェーンで、1989年にローソンと合併。
このほか、コミュニティ・ストアやブルマートなど、現在では独立したチェーンとして見かけなくなった名前もあります。
公正取引委員会が2020年に公表したコンビニ業界の実態調査資料でも、2001年時点で15チェーンあった大手チェーン本部が、2020年には8チェーンに減少したことが示されています。
この再編の背景には、物流網の効率化、仕入れ規模の拡大、システム投資、商品開発力の強化などがあります。店舗を全国に展開するには、商品を安定供給するための物流拠点や情報システムが必要です。単独で競争するより、大手グループに参加するほうが経営上有利になるケースが増えました。
つまり、現在のコンビニの名前一覧は、単純に生き残ったブランドの一覧ではありません。かつての地域チェーンの歴史を引き継いだ結果でもあるのです。
【コンビニ業界の最新動向2026】店舗数より重要になる競争力とは
2026年のコンビニ業界では、店舗数を増やす競争だけでなく、既存店の売上高や客単価、商品の独自性が重要なテーマになっています。
売上高は増えても来店客数は減少傾向日本フランチャイズチェーン協会が2026年10月に発表した9月度のコンビニエンスストア統計によると、既存店売上高は9,611億1,700万円で、前年同月比0.5%増となりました。
一方、既存店の来店客数は前年同月比3.8%減、平均客単価は4.4%増の770円でした。売上高が伸びている一方で、来店客数の減少を客単価の上昇が補っている構図です。
9月は、10月の加熱式たばこ増税を前にした駆け込み需要に加え、揚げ物、デザート、菓子、玩具、雨具などが好調でした。
こうした数字から読み取れるのは、単純に店舗数を増やすだけでは成長を維持しにくいということです。消費者に選ばれる商品を用意し、1回の買い物で得られる価値を高めることが求められています。
2026年に注目したいコンビニ業界の4つの変化1. プライベートブランドの競争
セブンプレミアム、ファミマル、ローソンオリジナルなど、各社が独自商品を強化しています。価格だけでなく、品質や味、商品開発のスピードがブランド選択に影響します。
2. 店内調理・できたて商品の拡大
ミニストップのソフトクリームや店内加工ファストフード、セイコーマートのHOT CHEF、デイリーヤマザキのデイリーホットなど、店舗で作る商品は差別化の重要な要素です。
3. 地域に合わせた商品開発
全国共通の商品だけではなく、地域限定のおむすびや惣菜、ご当地企業とのコラボレーションなどが広がっています。地域ごとの食文化を取り込むことが、来店する理由につながっています。
4. 店舗運営の効率化と省人化
人手不足や人件費の上昇を背景に、セルフレジ、キャッシュレス決済、発注・在庫管理のデジタル化などが重要になっています。営業時間や店舗規模についても、立地と採算性を踏まえた見直しが必要です。
今後は店舗数の順位だけでなく、商品力、物流、地域対応、店舗運営の効率を含めた総合的な競争が進むと考えられます。
【コンビニの名前に関するよくある質問(FAQ)】
Q1:日本で一番店舗数が多いコンビニはどこですか?
A1:2026年に公表された国内店舗数では、セブン‐イレブンが最多です。2026年9月末の集計値は21,956店で、ファミリーマート、ローソンが続きます。
Q2:日本のコンビニ大手3社はどこですか?
A2:セブン‐イレブン、ファミリーマート、ローソンです。店舗数、全国的な知名度、事業規模などの面で国内コンビニ市場を代表する3社です。
Q3:北海道で有名なコンビニは何ですか?
A3:セイコーマートです。北海道を中心に展開し、ホットシェフや北海道の食材を生かした商品などが特徴です。
Q4:コンビニの名前で昔あったものには何がありますか?
A4:サークルK、サンクス、am/pm、ココストア、セーブオン、サンチェーンなどがあります。多くはファミリーマートやローソンなどへの統合・ブランド転換によって、独立した看板が姿を消しました。
Q5:NewDaysは普通のコンビニと何が違いますか?
A5:JR東日本エリアの駅構内を中心に展開するコンビニブランドである点です。通勤・通学や乗り換え時の買い物など、駅利用者の需要に合わせた店舗づくりが特徴です。
Q6:コンビニの名前にはどのような由来がありますか?
A6:セブン‐イレブンは営業時間、ファミリーマートは家族的な関係、ローソンはアメリカの牛乳販売店の創業者、ミニストップはちょっと立ち寄れる場所、セイコーマートは成功と市場を組み合わせた意味が由来です。
日本のコンビニの名前を一覧で見ると、セブン‐イレブン、ファミリーマート、ローソンという大手3社を中心に、ミニストップ、セイコーマート、デイリーヤマザキ、NewDaysなど、多彩なブランドが存在していることが分かります。
2026年の国内店舗数ではセブン‐イレブンが首位を維持し、ファミリーマートとローソンが続いています。一方、セイコーマートは北海道を中心とした地域密着型の経営、ミニストップは店内加工のファストフード、NewDaysは駅ナカという立地に強みがあります。
【プロの結論】
コンビニを比較するとき、店舗数ランキングだけで優劣を判断するのは適切ではありません。全国どこでも利用しやすいチェーンを探すなら大手3社、北海道ならセイコーマート、駅での買い物ならNewDays、店内調理のスイーツや軽食を楽しみたいならミニストップというように、目的と地域に合わせて選ぶことが合理的です。
また、昔あったコンビニチェーンの名前を知ることは、日本の小売業界がどのように再編されてきたかを理解する手掛かりにもなります。2026年以降は、店舗数の拡大だけでなく、地域に根差した商品開発や物流の効率化、独自ブランドの魅力が各社の競争力を左右していくでしょう。
コンビニの看板を見かけたときは、その名前の由来や運営会社、地域での役割にも目を向けてみてください。いつもの買い物が、日本の流通業界の変化を知るきっかけになります。
主な情報確認先: セブン‐イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン、セコマ、ミニストップ、山崎製パン、JR東日本クロスステーション、日本フランチャイズチェーン協会、公正取引委員会の公表資料。